日本は欧州の轍を踏まないで欲しい ~支那の危険食品~

日本ではマックやファミマで使用している支那の工場で製造されたチキンナゲットで騒ぎになっているらしい。
毒入りギョウザやら何やら支那の食品加工工場の品質管理や安全性についてあれほど騒いだ割にはどうも学習効果が無いというか、相変わらず企業側(日本側も)の利益優先の論理がまかり通っているようだ。

欧州、特にドイツやロシアは既に支那の加工食品、場所によっては生鮮食品までも依存度が半端なく大きくなり簡単には脱却できないところまで来ている。
少し前も、支那から入った冷凍のベリー類(おそらくジャム用)が大腸菌汚染で大問題になったが、あの時でさえドイツ政府は支那にさほど抗議はしていない。民間の話は民間にということもあるが、実態は支那への依存度が高すぎて後戻りできない状態なのだろう。こうなった要因の一つは欧米では魚や野菜といった素材が『**産』というような産地にこだわることがあまり無いからだろう。

現在、欧州では支那からの危険な食品として5つが注目され『避けるべき食品』としてリストアップされよく報道される。

(1)ティラピア
白身の魚で、特にロシアの寿司屋では『鯛』と書いてあるものはこれだ。日本ではイズミ鯛などと呼ばれているはず。
これは支那の養殖農家で生産されているものが欧州には大量に入っている。養殖農家で使用される成長ホルモンや抗生剤が問題視されている。

(2)タラ
タラは秋田でも獲れるマダラを思いがちだが、実際はスケトウのような小型のタラが多いらしく、ノルウェーなど元々北海近辺で獲れるものは高級品のようになってしまった。イギリスの名物フィッシュ&チップスやフィッシュバーガーのようにして食べられているようだが、これも何故か支那での養殖が多いのだそうだ。(支那沿岸はそんなに水温の低いイメージはないのだが)
この養殖魚にも成長ホルモンや抗生剤が多用されているらしい。

(3)リンゴジュース
これは欧州でも増えているがアメリカでは現在既に50%以上が支那産のリンゴジュースになっているらしい。当然、農薬の問題が言われている。

(4)加工キノコ
缶詰類のキノコの約1/3が支那産だ。ポーランド産のキノコなども比較的多く流通しているが(シイタケもある)支那産が多い。
日本では見たことが無いようなキノコが多いが、これも本当に毒の無いキノコなのか非常に不安だし、加工工場など想像もしたくない。

(5)ニンニク
ニンニクも既に3割程度が支那産と言われる。
オーガニックとラベルが貼ってあっても、その検査をしたりラベルを保証する第三者組織というのは支那には無いそうだ。単に商品名がオーガニックガーリックなのだそうだ。
筆者のロシアの知人は、ニンニクに限らず玉ねぎやニンジンなど土の中にできるものは絶対に支那産のものは買わないそうだ。
PM2.5による大気汚染だけではなく土壌汚染、水汚染が尋常ではない支那で、それに加えて利益優先で農薬、ホルモン剤、抗生剤の大量使用、さらに支那企業の工場における品質管理や従業員の衛生観念、職業意識、モラル・・・数え役満だ。

日本も公害問題などが起きる以前は、例えば甘味料などもチクロ、サッカリンなど有害なものも使っていたし、野菜の農薬が話題になった時代もあった。
従って支那も今はその発展段階あるいは過渡期で今後は徐々に日本的品質、安全性までいくと考えるのはあまりに楽観的過ぎるように感じる。少なくとも日本が半世紀ほどかかったことが支那でここ数年で劇的に改善されるはずは無い。

秋田に帰ったときにたまに市内のスーパーなどに行くとニンニク以外にもキノコ、タケノコ、ゼンマイのような安い加工品が売られている。
どれも国産品の1/2や1/3の値段で、食品は必ずしも安全性で買われるものではなく経済性が優先する場合も多いためやむを得ないだろうが、少なくとも子供や若い人、特にこれから子供を生む人たちはできるだけ支那産を避けて欲しいものだ。
金持ちの年寄りが安全なものを食い、若い人が危険なものを食う図式は明らかにおかしい。筆者など放射能汚染を含めて全くwelcomeだが。
もちろん国産、地元産だから絶対安全ということはないだろうが、少なくとも支那産よりは危険が少ないことは明らかで、そこは日本人の持つ安全意識とモラルを信じたいものだ。

行政は例えば、妊婦には母子手帳とともに20年(子供が成人する歳)有効な『国産食品購入カード』のようなものを配布し、差額を負担することで消費者を守ったらどうだろうか。イコール売上げがあがれば生産者にも恩恵があるはずだ。
生産者を保護するのはWTO非関税障壁、TPPなどで困難だろうから、今後は消費者(妊婦等)を保護することが重要なはずだ。川上保護よりも川下の保護が重要な時代のはずで、ITはそういう場合に有効だ。

以前GMOについても書いたが、とにかく、欧州のように支那産の食品から脱却できなくなってからでは遅いのである。
単なる『地産地消』の掛け声ではなく、食の安全保障は国内生産者の集団的保障体制が必要だが、消費者側も少々高くても(妥協できる価格なら)国産、地元産を買うことによってその体制の一員としての役割を担うという意識が必要だ。

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