若い人が安全な食べ物を得られる仕組みを

秋田に帰って相方の買い物に付き合ってスーパーなどを見ると外国産の缶詰や紙パックの商品が結構あるのが目に付いた。
特にトマトのホールやカットの商品が多く、値段のせいか買っていく人が多い。大体がイタリア産の表示だ。日本産のトマトと品種が違うのでパスタの材料などでは人気があるのかもしれない。
我が家ではそういったものは年寄り夫婦では平気で買って食べるが、子供たち特に娘には絶対に買うな、食べるなと言っている。少なくとも子供を生むまでは。

既に知っている人は知っているだろうが、低価格のイタリア産と書かれたものは中身は大体が支那産のトマト使用である。EUでは一般的に加工食品の原産地表示は加工地表示であり、支那産のトマトを輸入しイタリアで缶詰や紙パックにして輸出しても『イタリア産』である。
例外は、イタリアのトマト生産者が頑張ったせいでトマトピューレだけはイタリア産表示のものはイタリア産トマト使用である。欧州ではドイツ産やイタリア産の缶詰に限らず野菜・果実類の缶詰などは本当は支那産というのがほぼ常識で、例外はポーランド産のキノコの加工品くらいかといった感じである。

あの、環境汚染の進んだ支那産である。無論、安全なものもあるだろうがそんなものは高価で輸出には回らない。中南海で消費されるらしい。
野菜や果物、ニンニク、キノコ、竹の子、ゼンマイなど土に絡むものは環境汚染の情報がなかなか無いだけに怖い。
土壌汚染の問題解決は支那では進まない理由がある。責任の所在が不明だからである。土地は国有、企業も国有あるいはそれに準じるもの、農家は貧困で土壌・水質汚染などの対策の経済的なインセンティブが無いのだ。
かつての日本の公害問題は、汚染源の民間企業が対策を講じないと企業自体の存続が危ういというインセンティブが働き、それに人権派弁護士やらが加わって世論を盛り上げ解決の方向に動いたし、コストへの跳ね返りも消費者がある程度負担するようになったと思われる。
しかし、共産党独裁政権ではそんなものは一切働かない。単に生産コストの増加を招くだけのため情報統制だけで何とかなると考えているかのようだ。
cn_metal_pollution図は、昨年ロイターの記事にあった支那の土壌汚染(支那の国家統計局発表)の大雑把なものだが、秋田県や秋田市と仲の良い甘粛省などは特に汚染が酷そうだ。さらに甘粛省の東側はかつての核実験場だったことから放射能汚染でも群を抜いているはずだ。(何故こんな汚染地帯と姉妹都市なのか以前から不思議で仕方が無い。汚染処理専門企業があるわけでもないのに)

福島の農産物の放射能汚染検査証のようなものを農薬について輸入野菜や加工品にも付けてくれるならまだしも、とにかく安いだけでは話にならない。
筆者のような年寄りはもう繁殖期は過ぎたし、例え農薬や放射能汚染があってもそれこそ『ただちに健康に影響は無い』状態なら問題ないと判断できるが、遺伝的なものを含めて長期的な健康への影響がわからない不安なものは若い人(繁殖期あるいは今後繁殖期になる人たち。凡そ37歳以下)にはできるだけ食べて欲しくない。

一時、日本でもトレーサビリティという言葉が流行り、寺田知事の時代には農産物のトレースバックについても話題があったような記憶があるが、あれを野菜・果実等にも積極的に利用し、若い人たち(だけでも)が安全な食べ物を廉価に入手できる仕組みを作るべきではないか。
多少の毒を食っても寿命や健康に大きな影響の無い年寄りから税金めいたものを取り、その分を若い人たちの入手に役立てる仕組みが必要だ。
とはいうものの、日本でも産地偽装や偽有機など生産者側の課題もあり、なかなか白黒はっきりさせた仕組みは困難だろう。
しかし、トレーサビリティをうまく活用して地元に近い農産物を得られるなら、ブラックボックスに近い支那産のものよりも安全面では確かなものにしていけるはずだ。

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若い人が安全な食べ物を得られる仕組みを への2件のフィードバック

  1. 風来坊 より:

    イタリア産の表示がある缶詰トマト、中身があの国のものとはびっくりです。あの国のもの(特に野菜)は出来る限り口にしないようよう気を付けているつもりでしたが、私の認識は甘すぎました。料理が好きで、安いものを見つけるとまとめ買いしていただけにショックです。トレーサビリティ活用と課題、難しいけれども取り組む価値があると思います。

    • argusakita より:

      子供を持つ身としては、若い連中に『安心』は提供できないものの、科学的な『安全』(数値によるスレッショルドによる)を提供することはできるんじゃないかと思うんですよ。それって将来世代への責任のようにも思うのです。
      少なくとも重金属と農薬については危険性のバックデータの蓄積があるはずですから。
      経済的にも可能な安全な食品生産者と限定された若い世代の消費者を結ぶ仕組みというのを考えています。

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